無人小型飛行機ドローンを、頻繁に目にするようになるきっかけは、ジャーナリズムなのかもしれません。
When Journalism Becomes a Game of Drones
米国ではこれから５年でドローン利用のライセンスが7,500、2030年には30,000のライセンスが付与され、多くのドローンがアメリカの空を飛び回ると予想されています。
ただ、この予測はアメリカの40,000人の愛好者から考えて、非常に低く見積もっての数字。もっと多くのライセンスが付与されることは十分に考えられる、としています。
上記の記事は「ジャーナリズムがドローンを使ったゲームになる時」と題されています。
ゲームという言葉から連想すると、ネガティブなイメージが湧きがちです。予想されるプライバシー侵害等への対策は、法的な規制を含めじっくりと検討をしていくべきでしょう。
しかし、大きな自然災害や原発事故等、人が危険で入れない状況は多々存在します。現状をスピーディーに把握し、報道されなければならない場合はドローンは非常に役立つツールとなるでしょう。
今回の山口県や島根県の豪雨で、孤立した方々に対しても、もし、瞬時にカメラ付きマイク付きの無人ドローンを飛ばせたのなら、どれだけ被災者の方の心に希望を与えられたことでしょうか。
規制緩和は2015年か
こちらAmazonにて約３万円ほどで販売されているAR.Droneのコンセプト動画。iPadアプリで直感的な操作が可能で、静止画も撮影可能。
また、時速は約18キロで飛び、内部にはUSBメモリーが装着されていて、空中で動画撮影もできます。またアプリからの操作で直接Youtubeにアップすることも。
米国でも現時点では、場所や利用目的、ドローンを飛ばす高度など細かく規制がされています。しかし、2015年秋には規制が緩和されると言われています。
また、今後は更なる小型化、またドローン用の便利なアプリも多数生まれてくることでしょう。
世界的な利用が進みそうな状況ですが、日本ではどのようにこの流れを捉えていくか。今後に注目です。
